○東アジアとの交易

　蒙古襲来による中断はあったが、中国・朝鮮との住来はさかんで、僧侶や商人が往き来した。鎌倉幕府が交易船を元に派遣したように、室町幕府もこれにならった。北九州や瀬戸内海沿岸の住民たちも、船団を組んで交易に従事していた。しかし南北朝の動乱が激しくなると、壱岐・対馬・肥前松浦の人々のなかに、武装して朝鮮半島や中国大陸の沿岸部をおそい，米や大豆を奪い、住民を連れ去る者が目立つようになった。彼らは(1)と呼ばれ、恐れられた。

　この時期，中国では朱元璋（太祖洪武帝）があらわれ、1368年に元を北方に追いやって漢民族の王朝である(2)を建国した。そして、中国を中心とする伝統的な国際秩序を回復するため、近隣諸国に朝貢を求めた。日本にも建国の翌年、入貢をうながし、倭寇の取り締まりを要求した。明は(3) をとり、一般の中国人の海外渡航や海上貿易を禁止したため、交易の道をとざされた日本は、新たな対応をせまられた。

　国家貿易の利益に目をつけた義満は、1401（応永8）

年、側近の祖阿、博多の商人肥富らを明につかわして日本の統一を知らせ、国交を求めた。明は義満を(4)と認め、1404年、日本国王から明の皇帝に朝貢し、その返礼品を受け取る形で日明貿易が開始された。貿易船は、私貿易の船と区別するため、明の皇帝が発行する (5)をたずさえる勘合質易の形式がとられた。勘合船は中国の(6)に入港して査証を受け、首都北京までおもむいて交易にあたったが、関税はなく、滞在費も明が負担した。日本からは(7)などが送られ、中国からは大量の銭（洪武通宝・(8)・宣徳通宝）をはじめ、生糸や綾・錦など高級絹織物がもたらされた。中国から流入した銅銭は、幕府の財源となるとともに、日本国内に広く流通し、貨幣が鋳造されなかった中世社会において、通貨としての役割をはたすとともに経済的繁栄のもとになった。一方、義満の日明貿易は朝貢の形式をとり、明の冊封下に入るものであったため批判をよび、4代将軍(9)のときに中止された。6代将軍(10)がこれを再開したが、明の内政が悪化したため、朝貢への返礼品の規模は縮小された。

　再開後の貿易は、博多商人と結ぶ大内氏や、堺商人と結ぶ細川氏に経営を委託する形ですすめられた。しかし幕府が衰退すると両者は貿易の主導権をめぐって激しく争い、1523（大永3）年には寧波で双方の船団が衝突し

た（(11)）。その後は大内氏が貿易の実権をにぎり、1551（天文20）年の大内氏の滅亡まで続いた。大内氏が滅亡して勘合貿易が途絶えると、(12)の活動がふたたび活発となった。