財務諸表のうち、一定時点における企業の財政状態を示すものは(1)である。
貸借対照表において、企業が将来返済すべき義務を示す項目は(2)である。
貸借対照表の基本的な関係として正しいものは(3)である。
株主から払い込まれた資金など、返済義務のない資金を含む区分は(4)である。
一般に、1年以内に現金化または費用化される資産は(5)に分類される。
建物や機械など、長期間にわたって使用する資産は(6)に分類される。
商品を販売したことによって生じる収益は、通常、損益計算書では(7)として表示される。
本業によって得られた利益を示すものは(8)である。
売上高から売上原価を差し引いて求められる利益は(9)である。
税引前当期純利益から法人税等を差し引いた後の利益は(10)である。
売上高が800万円、売上原価が500万円の場合、売上総利益は(11)である。
売上高1,000万円、売上原価600万円、販売費及び一般管理費250万円の場合、営業利益は(12)である。
売上高1,000万円、売上原価600万円の場合の売上総利益率は(13)である。
営業利益に営業外収益を加え、営業外費用を差し引いて求める利益は(14)である。
本業以外の活動から生じる受取利息や受取配当金は、通常、(15)に分類される。
固定資産の売却益など、通常の経営活動以外で臨時的に発生する利益は、一般に(16)に分類される。
商品を仕入れて販売する企業で、期首商品棚卸高100万円、当期商品仕入高500万円、期末商品棚卸高150万円の場合、売上原価は(17)である。
減価償却の目的として最も適切なものは(18)である。
キャッシュ・フロー計算書が主に示すものは(19)である。
営業活動によるキャッシュ・フローがプラスであることから直接読み取れる内容は(20)である。
建物や機械などの固定資産を購入したとき、通常、その支出はキャッシュ・フロー計算書の(21)に分類される。
借入金の調達や返済による現金の増減は、通常、(22)に分類される。
利益が計上されていても、売掛金の回収が遅れると、一般に営業活動によるキャッシュ・フローには(23)が生じる。
現金及び現金同等物の期末残高は、通常、期首残高に当期間のキャッシュ・フローの増減額を(24)求める。
流動比率は、流動資産を流動負債で割って求める短期的な(25)の指標である。
流動資産600万円、流動負債400万円の場合、流動比率は(26)である。
自己資本比率は、総資産に占める(27)の割合を示す。
自己資本比率が高い企業について、一般に評価できる点は(28)ことである。
売上高営業利益率は、営業利益を売上高で割って求める(29)の指標である。
総資産回転率が高い企業について、一般に示唆される内容は(30)ことである。