1974年、日本は戦後初の(1)を記録し、翌1975年からは(2)発行が本格化した。いよいよ不況時代の到来だ。今やるべきことは、具体的な不況時代の到来だ。今やるべきことは、具体的な不況への対処と、今後への備えだ。今後再び石油危機のような事態に直面した時、同じヘマを繰り返すようではだめだ。そうならないためにも、今のうちにいろいろやっておく必要がある。まずは「高度経済成長後」をみてもらおう。
スタグフレーションは、例えば、「不況時にたまたま外国での戦争も重なってしまい、輸入品が高くなった。」みたいな特殊な事情でもない限り、起こらない現象だ。それだげに一度起こると非常に厄介で、不況とインフレをいっぺんに解決する手段がない。だから政府は、(3)を実施して世の中のお金の流れを止め、まず「スタグフレーションのインフレ部分」を抑えて普通の不況と同じ形にし、それから不況対策をすることになった。その際実現した引き締めの最たるものが、公定歩合(4)だ。これが至上最高の高金利だ。
不況時にリストラ((5))するのは当然の話。但し、当時のリストラは「従業員の解雇」よりも「新規採用の見合わせ」がメインだったため、この頃の大学生は、就職で相当苦労した。そして人件費削減のために、オートメーション技術を駆使してオフィスや工場を自動機械化していった。(=(6)(オフィス=オートメーション化)・FA((7)」これらを統合して ME(マイクロ=エレクトロ二クス)革命という。
石油危機と同じミスを繰り返さないために、日本は得意産業を変えた。これを「(8)」とい
う。
重化学工業のままでは、また石油に振り回されてしまう。だからこの時期、「日本といえば鉄鋼・造船・石油化学」から「日本といえば家電・自動車・半導体」へと、産業構造を大転換させた。
この転換は大正解だった。これはこのあと見ていこう。
※回答内容が保存され、問題作成者が閲覧できます
...他4問(続きはテストで確認!)