日本の国益を守ることが会社の経営基盤を支える、という考え方は(1)の発想と一致する。
岩崎弥太郎には、国家の利益を重視する(2)としての側面があった。
三菱は政府保有船の貸与を受け、社船と併せて活躍したが、これは政府が三菱を(3)の対象としたためである。
政府は三菱に対し、政府所有船を格安で貸し下げたり無償譲渡した。これは政府が事実上、蒸気船の(4)を肩代わりしたことを意味する。
政府から三菱へ下付された補助金は、船員教育コストや燃料費などの(5)を顧客に代わり政府が負担する役割を果たした。
これらの支援により、三菱は他社よりも運賃を(6)設定することが可能になった。
政府の保護の代わりに、三菱は政府命令による航路開設などの(7)に従う義務を負っていた。
三菱は(8)における軍事輸送でも活躍した。
1881年、大隈重信らが突如罷免された(9)により、三菱は政府の後ろ盾を失った。
その結果、政府の海運政策は三菱の保護育成から競争政策へと転換し、1882年には国策でライバル会社である(10)が設立された。
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