保健・医療・健康情報に関する基礎テスト
1. 保健サービスと健康情報
保健サービスの内容
ライフステージ(乳幼児、青少年、成人、高齢者など)に応じて提供される保健サービスには、(1)や、60歳からの(2)などがある。
立場(妊産婦、児童・生徒、労働者)に応じたサービスには、妊婦健診や学校・職場での(3)などがある。
健康情報の活用
行政機関からの健康情報は、(4)や国や地方自治体の(5)などを通じて提供される。
これらの情報は事前によく精査されているため、(6)。
2. 保健行政の活動
保健所と保健センター
保健所は、都道府県、政令市および特別区が設置する行政機関で、地域の健康水準向上のため(7)を担う。
保健センターは(8)が設置し、健康診断や健康相談、保健指導など(9)を地域住民に提供する。
保健行政の種類
地域保健(厚生労働省):主に(10)が対象。
学校保健(文部科学省):(11)や教職員が対象。
産業保健(厚生労働省):主に(12)が対象。
環境保健(環境省):地域の(13)が対象。
3. 医療の供給とサービス
医療機関と従事者
医療機関には病院や診療所があり、(14)や歯科医師、看護師などの医療関係従事者が働いている。
医療サービスの活用
診療所(医院、クリニック)は入院ベッドが(15)であり、病院は(16)である。
特定機能病院は(17)としての役割を持つ。
医師側の義務である(18)とは、患者に必要な情報を伝え同意を得て治療を行うことである。
患者側の権利である(19)は、納得できない場合に別の医療機関で意見を求めることである。
4. 民間機関・国際機関の保健活動
民間機関の保健活動
日本赤十字社は(20)や献血事業、国際救援、医療、社会福祉などを行っている。
NGOは啓発活動や(21)、医療協力などを行い、NPOは健康増進や(22)、環境保全、災害救援、地域安全の活動などを行っている。
ヘルスプロモーション
ヘルスプロモーションとは「人々が自らの健康をコントロールし、(23)できるようにするプロセス」であり、健康のための(24)が重視されている。
5. 社会的対策と健康づくり
社会的対策
健康増進法は(25)の推進を目的とし、がん対策基本法は(26)を目的としている。
環境づくりの主体者
健康づくりの環境づくりには、行政担当者や医師・研究者などの専門家だけでなく、(27)も積極的に参加することが求められている。
6. 医療保険のしくみ
医療費は診察・検査・治療などの医療に対して支払われる費用であり、(28)で構成される。
医療保険は、あらかじめ保険料を皆が出し合って蓄えた財源から医療費の一部を医療機関に支払い、患者は(29)で必要な医療を受けることができる。
1961年にすべての国民が医療保険に加入し、(30)が実現した。
7. 国際機関の保健活動
WHO(世界保健機関)は保健衛生に関する(31)であり、感染症や薬物乱用の対策、衛生統計の作成、医薬品の供給、災害医療など多岐にわたる活動を行っている。
UNICEF(国連児童基金)は(32)などの活動を行っている。
8. 健康と環境づくり
健康を維持し保持増進するためには、適切な意思決定・行動選択と(33)、自然環境(水・大気等)と社会環境(政策・地域・人間環境等)が重要である。
ヘルスプロモーションの三本柱は、すぐれたガバナンス、健康的な町づくり、(34)である。
ヘルスリテラシー
健康づくりには情報の活用が不可欠であり、情報の選択・収集、(35)、活用・発信の能力が必要である。
自然環境と社会環境
健康の保持増進のためには、水や大気などの(36)、政策や制度、地域活動や人間関係などの(37)をよりよいものにしていく必要がある。
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